1989年に米ソ首脳により東西冷戦が終結して以降、東西ドイツのベルリンの壁が崩壊し、ソビエト連邦も終了しました。
これらの状況から、西側諸国が勝利したように思われますが、実は、水面下で共産主義者によるアメリカの乗っ取り計画が進んでいました。
アメリカの属国である日本も同様に共産主義者に侵食されつつあります。
LGBT法及び日本版CDC法は、国民大多数が反対しているにもかかわらず、権力者の意向により独裁的に決められてしまっているのが良い例です。
参政党の神谷議員が国会で、日本でも共産主義者による破壊計画が進んでいるのではないか、と指摘しています。
裸の共産主義者
神谷議員が指摘した本は、
元FBI捜査官のクレーオン・スカウセン著「裸の共産主義者」（The naked Communist）という本でアメリカの共産主義者がアメリカを内部から破壊するための４５の緻密な計画が書かれています。
45の目標の中から、日本で進行中と思われるものを抽出して以下に紹介します。
https://kininarukabu.com/archives/15953
6.共産主義国含め、全ての国に援助させる
11. 国連が人類の唯一の希望であると宣伝する。国連憲章を書き直せるなら、国連を独立した軍隊を持つ世界政府として設立するよう要求する
15. 政治政党の片方または両方を取り込む
17. 学校を支配下に置く。教員組合を支配する。教科書に共産党の考えを載せる。
20. マスコミに潜入する。書評、論説、政策立案の任につくようにする。
21. ラジオ、テレビ、映画における重要なポジションを支配する。
24. 言論・表現・報道の自由の侵害だ、と主張して「検閲」する。猥褻なものを規制するすべての法律を除去する。
25. 本、雑誌、映画、ラジオ、テレビでポルノや猥褻なものを宣伝することで、文化的な道徳の基準を崩す。
26. 同性愛、堕落、乱交を 「正常、自然、健康 」として提示する。
36. より多くの組合に潜入し、その支配権を獲得する。
37. 大企業に潜入し、支配下に置く。
40. 家族を制度として信用させない。乱婚と安易な離婚を奨励する。
静かなる侵略
45の目標の内、かなりの数が、日本で密かに進行しており、グローバリスト=共産主義者に政治、教育、マスコミ、大企業が押さえられていることがわかります。
「裸の共産主義者」に書かれている国家への侵略を、端的に言い表すと
「政治、教育、マスコミ、経済を支配下において情報統制するとともに、国民を堕落させて侵略に気がつかせないようにする」
次は、日本国民の道徳性を貶めるため、LGBTQ＋という非道徳的な法律を押し付け、国民を性的に堕落させようとしています。
国民の意識を堕落・低下させれば、抵抗力が失われ侵略しやすくなるからです。
では、どこの誰が日本に侵略しようとしているのか。
それは、言わずと知れた中国共産党です。
中国共産党は、公明党（創価学会）を通して、政権を動かしています。
そして、中国共産党は、日本各地の土地を買い漁っていますが、特に、北海道知事が中共寄りであることと、北海道は土地が安いため、爆買いされています。
中国で北海道の映画がヒットした影響で中国人の理想郷のイメージとなっています。
北海道在住の人によると「どんな土地でも買います」という広告が入ってきているそうです。
さらには、灘、開成、桜蔭といった難関中学に合格する在日中国人が増えているという。
難関中学に合格するには、高額な塾代がかかりますが、それだけの費用を賄えるのは、共産党員の子弟だからです。
このように、共産主義者たちは土地だけでなく、長い年月をかけて、日本の政財界、マスコミなど日本の中枢に入り込んで、日本を侵略すべく虎視眈々と狙っている姿が浮かびあがってきます。
日本の再建
確かに、彼らは、日本へ侵略する動きを見せていますが、いずれ頓挫するものと確信しています。
まもなく、偽バイデン政権が倒れるとともに、民主党（共産主義政党）が終わり、ドルも崩壊します。
その後、通貨リセット、NESARA/GESARAが始まります。
そして、120日以内に選挙が行われますが、自民党や公明党、都道府県知事に入り込んでいる中共スパイやLGBT法に賛成するような反逆者たちは立候補できません。
さらに、NESARAによる資産再分配は自国民が対象なので、国内の在日外国人は自国に戻ることになるからです。
その時には、真の指導者が表に出てくるのではないかと期待しています。
新生日本の再建は、新体制の元、日本人の手で、政治、経済、教育、医療、食、農林水産業など、安全安心で健康な仕組み作りから、やり直しということになるでしょう。
本日も、最後までお読みいただきありがとうございました。
